連盟のあゆみ


連盟のあゆみ（その1）	連盟のあゆみ（その２）	寄附行為	収支予算書総括表	役員名簿

昭和２８年
（１９５３年）５月太平洋戦争後の昭和２０年１１月、占領軍によって禁止されてきた薙刀の今後について話し合いを行い、薙刀連盟の組織化に向けて委員会を設ける。

昭和２９年４月中止されてきた学校における「武道薙刀」を「スポーツ薙刀」として復活させるべく、指導教材作成委員会をつくって研究協議を始める。

昭和３０年２月全日本剣道連盟より独立して、全日本薙刀連盟結成に動く。

５月全日本薙刀（なぎなた）連盟が発足し、山内禎子元侯爵夫人が初代会長となる。

昭和３１年４月第１回全日本薙刀選手権大会を開催する。（昭和３３年の第３回大会まで全日本剣道連盟の主催で実施）

昭和３２年５月称号段級審議審査規定に基づき、称号審議審査会を設ける。

昭和３３年１０月文部省に「学校ナギナタ」の教材決定申請の過程で、「なぎなた」とひらがな表示の指導を受ける。

１２月文部省の後援を得て、３４年にかけてなぎなた指導者講習会を行う。

昭和３４年５月第４回全日本なぎなた選手権大会を全日本なぎなた連盟主催にて実施する。

１２月文部省より各都道府県教育委員会、各都道府県知事等宛の文体体第２２６号「学校におけるなぎなたの実施について」の通達により、中学校以上の実施可能な学校において女子のクラブ活動として行うことが適当と認められる。

昭和３５年４月山内会長が勇退し、小西静子が会長となる。

５月本連盟が主催して、なぎなた審判講習会を始める。第５回全日本なぎなた選手権大会に併せて、第１回都道府県対抗なぎなた大会を開催する。（昭和６２年まで併催継続）

７月文部省との共催で第１回なぎなた指導者講習会を開催する。（昭和３７年の第３回より東西２会場となり、昭和５６年まで継続）この年、なぎなた指導手引書を発行する。

昭和３７年６月称号段位審議審査規定を一部改正し、十段位までの制度を設ける。

８月第１回全国学生生徒なぎなた大会＜高校の部、大学の部＞を開催する。（昭和４２年より全日本大学高校なぎなた選手権大会と改称）また、学校なぎなたの正しい普及をめざして第１回全国学生なぎなた講習会を実施する。

昭和３９年５月本連盟発足１０周年記念式典を挙げる。

昭和４１年２月文部省より各都道府県教育委員会、各都道府県知事等宛の文体体第７９号「高等学校における弓道、レスリング、なぎなた等の普及の実施について」の通達により、指導者や施設等が整っている場合は、クラブ活動として実施することが望ましいとされた。

昭和４２年３月文部省より前年の通達に次ぐ文体体第１２０号の通達により、高等学校において適当な指導者がいる場合は、体育の時間になぎなたの指導ができること、この場合施設設備を整備することも明示される。

昭和４３年４月委体第２６号により財団法人全日本なぎなた連盟の設立について文部大臣の許可を受ける。新連盟は旧連盟を引き継ぎ、寄附行為に基づいて小西静子が初代理事長に選出される。

５月本連盟編著「写真と図解による新しいなぎなた」を発行する。

８月第７回全日本大学なぎなた選手権大会（平成４年の第３１回より全日本学生なぎなた選手権大会と改称）と第７回全国高等学校なぎなた選手権大会とに分離開催する。

昭和４４年４月この年より、なぎなた審判研究会を始める。

昭和４６年７月第１回なぎなた演技大会＜一般・大学の部、高校の部、中・小学校の部＞を開催する。（一般の部は昭和４９年５月より都道府県対抗なぎなた大会の演技種目に、大学及び高校の部は昭和４８年８月より全日本大学選手権大会及び全国高等学校なぎなた選手権大会の演技種目に、小・中学生の部は昭和５３年８月より全日本少年武道練成大会の演技種目として実施）

昭和４８年４月称号段級審議審査規定の一部改正により、６段以上の段位を廃止する。

５月アメリカなぎなた連盟が準加盟し、なぎなたの国際化が軌道に乗る。

昭和５０年８月連盟創立２０周年行事を行い、第２０回全日本なぎなた選手権大会ほか各大会を記念大会として一挙開催する。このとき、昭和４７年９月以降、形作成委員会で研究してきた「全日本なぎなた連盟の形」５本を発表する。

昭和５１年２月武道親善使節団としてニースカーニバルに参加、なぎなたが最優秀賞を受ける。

昭和５２年１月本連盟の機関誌「なぎなた」を創刊する。（昭和５２～５４年は年２回発行、昭和５５年以降は年４回発行）

５月「全日本なぎなたの形」７本が完成する。（平成１４年４月「全日本なぎなたの形」に名称変更）

昭和５３年６月財団法人日本体育協会に加盟する。

８月財団法人日本武道館と共催して全日本少年武道（なぎなた）錬成大会を開催する。

昭和５４年４月財団法人日本体育協会公認上級コーチ養成講習会を開催し、以後制度の変更に対応して、各級のコーチについて実施する。

昭和２８年（１９５３年）	５月	太平洋戦争後の昭和２０年１１月、占領軍によって禁止されてきた薙刀の今後について話し合いを行い、薙刀連盟の組織化に向けて委員会を設ける。
昭和２９年	４月	中止されてきた学校における「武道薙刀」を「スポーツ薙刀」として復活させるべく、指導教材作成委員会をつくって研究協議を始める。
昭和３０年	２月	全日本剣道連盟より独立して、全日本薙刀連盟結成に動く。
昭和３０年	５月	全日本薙刀（なぎなた）連盟が発足し、山内禎子元侯爵夫人が初代会長となる。
昭和３１年	４月	第１回全日本薙刀選手権大会を開催する。（昭和３３年の第３回大会まで全日本剣道連盟の主催で実施）
昭和３２年	５月	称号段級審議審査規定に基づき、称号審議審査会を設ける。
昭和３３年	１０月	文部省に「学校ナギナタ」の教材決定申請の過程で、「なぎなた」とひらがな表示の指導を受ける。
昭和３３年	１２月	文部省の後援を得て、３４年にかけてなぎなた指導者講習会を行う。
昭和３４年	５月	第４回全日本なぎなた選手権大会を全日本なぎなた連盟主催にて実施する。
昭和３４年	１２月	文部省より各都道府県教育委員会、各都道府県知事等宛の文体体第２２６号「学校におけるなぎなたの実施について」の通達により、中学校以上の実施可能な学校において女子のクラブ活動として行うことが適当と認められる。
昭和３５年	４月	山内会長が勇退し、小西静子が会長となる。
	５月	本連盟が主催して、なぎなた審判講習会を始める。第５回全日本なぎなた選手権大会に併せて、第１回都道府県対抗なぎなた大会を開催する。（昭和６２年まで併催継続）
	７月	文部省との共催で第１回なぎなた指導者講習会を開催する。（昭和３７年の第３回より東西２会場となり、昭和５６年まで継続）この年、なぎなた指導手引書を発行する。
昭和３７年	６月	称号段位審議審査規定を一部改正し、十段位までの制度を設ける。
昭和３７年	８月	第１回全国学生生徒なぎなた大会＜高校の部、大学の部＞を開催する。（昭和４２年より全日本大学高校なぎなた選手権大会と改称）また、学校なぎなたの正しい普及をめざして第１回全国学生なぎなた講習会を実施する。
昭和３９年	５月	本連盟発足１０周年記念式典を挙げる。
昭和４１年	２月	文部省より各都道府県教育委員会、各都道府県知事等宛の文体体第７９号「高等学校における弓道、レスリング、なぎなた等の普及の実施について」の通達により、指導者や施設等が整っている場合は、クラブ活動として実施することが望ましいとされた。
昭和４２年	３月	文部省より前年の通達に次ぐ文体体第１２０号の通達により、高等学校において適当な指導者がいる場合は、体育の時間になぎなたの指導ができること、この場合施設設備を整備することも明示される。
昭和４３年	４月	委体第２６号により財団法人全日本なぎなた連盟の設立について文部大臣の許可を受ける。新連盟は旧連盟を引き継ぎ、寄附行為に基づいて小西静子が初代理事長に選出される。
	５月	本連盟編著「写真と図解による新しいなぎなた」を発行する。
	８月	第７回全日本大学なぎなた選手権大会（平成４年の第３１回より全日本学生なぎなた選手権大会と改称）と第７回全国高等学校なぎなた選手権大会とに分離開催する。
昭和４４年	４月	この年より、なぎなた審判研究会を始める。
昭和４６年	７月	第１回なぎなた演技大会＜一般・大学の部、高校の部、中・小学校の部＞を開催する。（一般の部は昭和４９年５月より都道府県対抗なぎなた大会の演技種目に、大学及び高校の部は昭和４８年８月より全日本大学選手権大会及び全国高等学校なぎなた選手権大会の演技種目に、小・中学生の部は昭和５３年８月より全日本少年武道練成大会の演技種目として実施）
昭和４８年	４月	称号段級審議審査規定の一部改正により、６段以上の段位を廃止する。
昭和４８年	５月	アメリカなぎなた連盟が準加盟し、なぎなたの国際化が軌道に乗る。
昭和５０年	８月	連盟創立２０周年行事を行い、第２０回全日本なぎなた選手権大会ほか各大会を記念大会として一挙開催する。このとき、昭和４７年９月以降、形作成委員会で研究してきた「全日本なぎなた連盟の形」５本を発表する。
昭和５１年	２月	武道親善使節団としてニースカーニバルに参加、なぎなたが最優秀賞を受ける。
昭和５２年	１月	本連盟の機関誌「なぎなた」を創刊する。（昭和５２～５４年は年２回発行、昭和５５年以降は年４回発行）
昭和５２年	５月	「全日本なぎなたの形」７本が完成する。（平成１４年４月「全日本なぎなたの形」に名称変更）
昭和５３年	６月	財団法人日本体育協会に加盟する。
昭和５３年	８月	財団法人日本武道館と共催して全日本少年武道（なぎなた）錬成大会を開催する。
昭和５４年	４月	財団法人日本体育協会公認上級コーチ養成講習会を開催し、以後制度の変更に対応して、各級のコーチについて実施する。